部下が問題発見できない、従業員の問題解決スキルが低い、と悩んでいるマネージャーや管理職は多いだろう。
企業にとっても個人にとっても、問題解決スキルを身につけることは極めて重要である。
このページでは、問題解決研修で押さえたい問題解決プロセスの3つの流れについてまとめている。
Contents
問題解決スキルがなぜ必要か?
ビジネスは問題解決の連続だ。
事業部レベルの「業界シェアを高めたい」や「もっと利益を出したい」といったものから、個人レベルの「効率的に仕事がしたい」「もっと成果を出したい」といったものまで、日々、様々な問題と向き合い、解決していかなければならない。
問題解決で大切なこと
一般的に、何か問題が起きた時、過去の成功体験を基にした対策中心アプローチで対応することが多い。
しかし、この対策中心アプローチでは、その場しのぎの対応だけで、「なぜその問題が起きたのか」という原因について考えることがないため、根本的な問題解決にならず、時間が経つとまた同じ問題が繰り返されてしまう。
問題解決で大切なのは、表面的な対応ではなく、問題の原因を捉え、本質から解決していくことだ。
問題解決プロセスの流れ
問題解決プロセスは、以下の流れで進んでいく。
(1)「どこにどんな問題があるのか」(問題発見)
(2)「問題の原因は何なのか」(原因特定)
(3)「問題を解決するにはどうすればよいか」(対策案の立案・実行)
問題解決研修のポイント
問題解決研修では、この基本的な問題解決プロセスの流れを理解させながら、実践トレーニングしていくことが必要だ。
(1)問題発見
問題解決プロセスは、まずどこにどんな問題があるのかを把握するところから始まる。
例えば、「仕事が溜まってしまう」という問題の場合、どこに問題があるのか(日常のルーティン業務か、突発的に頼まれた業務か、季節要因で増加する業務か、誰がやっても溜まってしまうような重い業務かなど)、まず問題を整理し、本質的な問題がどこにあるのかを探していくのが最初のステップだ。
ここで指導するポイントは、思考を広げていくことである。
問題は一つではなく、複数の問題が絡み合って起きていることが多い。
些細なことでも思いつく限りの問題点を洗い出し、それから本質的な問題について考えていけるようになることが重要だ。
(2)原因特定
問題解決プロセスの次のステップは、問題の原因を明らかにすることだ。
どこに本質的な問題があるのかがわかったら、次はその問題がなぜ生じているのか原因を明確にしていく。
例えば、先の「仕事が溜まってしまう」のが「日常のルーティン業務」に問題があるとわかった場合、その原因として、効率が悪い、人員が足りない、能力が低いなどが考えられる。
この原因には、複数の階層があることが多いため注意が必要だ。
例えば、上記で「効率が悪い」ことが原因となっている場合、なぜ効率が悪いのかを考えると、無駄な仕事をしている、完璧主義、集中できていないなど、さらに深くにある「真の原因」が見えてくる。
このように、原因を見つけたらその原因を深掘りし、「真の原因」を明確にしていくことが重要である。
その際、思考のフレームワークを使うことが効果的だ。
問題解決研修では、問題の絞り込みのための「ロジックツリー」や問題の深掘りのための「連関図法」などといったフレームワークについても指導しておきたい。
(3)対策案の立案・実行
問題解決プロセスの最終ステップは、問題の対策案を考え、実行することだ。
問題を解決する対策案は、一つではなくできるだけ多く考えておくことが必要である。
対策を実行していく中で、思った通りの解決に至らないことや、軌道修正が迫られることもある。
そのときに焦らずすぐに対応できるよう、万全の準備を整えておきたい。
また、実行段階ではマイルストーンを設定し、確実にゴールにたどり着けるような実行計画を設計することが重要である。
問題解決研修では、ワークを通して、対策案の立案・実行に関する実践的なスキルを身につけさせたい。
問題解決研修で得られる効果
問題解決プロセスを学び、習慣になると、日常業務の些細な問題なら、ほとんど時間をかけずに解決することができるようになる。
その結果、効率的に仕事ができるようになり、従業員の労働生産性が高まっていく。
また、問題解決プロセスを知ることで、仕事への向き合い方が主体的に変化していくケースも多い。
まず、現場で起きている問題について、「どうしてそのような問題が起きるのか」と疑問を抱くようになる。
そして、「その問題をどうすれば解決できるのか」と頭を使って考えながら仕事に取り組むようになる。
その結果、現場のボトルネックが解消され、モチベーション高く仕事に取り組むことができる。
まとめ
ここまで、問題解決研修で押さえたい問題解決プロセスの3つの流れについてまとめてきた。
このページをきっかけに問題解決研修に取り組み、従業員一人ひとりが主体的に仕事と向き合い、当事者意識を持って問題発見・問題解決ができるようになることを願っている。