ダイバーシティ研修が必要な時代背景と6つのポイント

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ダイバーシティ研修

労働力人口の減少とともに「ダイバーシティ」が注目されるようになった。

ダイバーシティを進める上で重要なのは、社員に対するダイバーシティ研修の実施である。

このページでは、ダイバーシティ研修が必要な時代背景と、研修で伝えるべき6つのポイントについてまとめている。
研修担当者やダイバーシティ推進担当者はぜひ参考にしてほしい。

ダイバーシティとは?

ダイバーシティとは、多様な人材を積極的に活用して組織作りしていくことである。

女性、若者、シニア、障害者、外国人、LGBTなど、人材の多様性を認め、自分とは違う価値観を受け入れていくために、社員全員がダイバーシティについて理解することが必要である。

ダイバーシティ(1):女性

男女雇用機会均等法が1985年に成立してから既に30年以上の時が経った。
その間、女性の社会進出は大きく増えたものの、結婚や出産などのライフイベントで仕事が続けられないという女性は今も多く存在する。

企業としても優秀な女性社員の離脱は大きな損失である。
働く女性のキャリア開発支援のために、時短勤務を導入する、在宅勤務などのリモートワークを認める、労働環境を改善する、新たな管理職のポストを作るなど、女性が家庭と仕事を両立しながら働けるような体制を整えていくことが必要だ。

ダイバーシティ(2):若者

仕事のやりがいを感じられず、自身のキャリアプランについて悩んでいる若者は多い。
大学卒業後3年以内に退職する若者は、実に約3割もいるのだ。

企業としては、多くの広告費や人件費を使ってようやく採用した若者が早期離脱してしまうのは大きな損失である。
若者の定着率を高めて長く会社に貢献してもらうために、定期的な面談を行う、勉強会や研修を行う、参加自由な飲み会を開くなど、若者と先輩社員のコミュニケーションを深めるための機会をなるべく多く作ることが必要だ。

ダイバーシティ(3):シニア

労働力人口に占めるシニアの割合は上昇を続けており、65歳以上の割合は既に12%を超えている。
しかし、シニアは報酬減や役職定年、非正規化、年下の上司との人間関係などにより、仕事に対するモチベーションの低下が問題となっていることが多い。

企業としては、長く働いているシニアの知識や経験は大きな財産であり、それを次の世代に伝えてほしいと考えている。
そのために、シニアの勤務形態やポジションの見直し、役割と評価方法の明確化、副業の推進など、シニアがやりがいを感じながらいきいきと働ける環境を作ることが必要だ。

ダイバーシティ(4):障害者

障害者雇用促進法により、障害者の法定雇用率が2018年4月から民間企業は2.0%から2.2%、国・地方公共団体は2.3%から2.5%、都道府県などの教育委員会は2.2%から2.4%に引き上げられた。
さらに2021年4月からは、それぞれ0.1%ずつ引き上げられることが決まっている。
また2018年4月からは障害者雇用義務の対象に精神障害者が加わり、より幅広い人材を受け入れることが求められるようになった。

企業としては、障害者の雇用を進めることにより貴重な労働力を確保することができるというメリットがある。
そのため、障害者を受け入れる社内体制作りを進めるとともに、社員の障害者への理解を深めるためのダイバーシティ研修の実施が必要とされている。

ダイバーシティ(5):外国人

外国人労働者の受け入れ拡大を目的とした改正出入国管理法が2019年4月に施行された。
新たな在留資格「特定技能」が新設され、技術スキルと日本語能力のある外国人の受け入れをさらに進めていくことになる。

企業としては、外国人労働者の採用で人材不足を解消できるだけでなく、海外の優秀な人材を活用してビジネス拡大していけるメリットはとても大きい。
しかし、言葉や文化だけでなく、仕事についての考え方、価値観など、外国人労働者と日本人労働者との間には大きな違いがあるため、受け入れと育成に苦労している企業は多い。
そのためにも、お互いを認め合えるように社員教育を行うとともに、外国人向けの業務マニュアルの整備などの教育体制を構築することが必要だ。

ダイバーシティ(6):LGBT

LBGTとは、L(レズビアン=女性同性愛者)、G(ゲイ=男性同性愛者)、B(バイセクシャル=両性愛者)、T(トランスジェンダー=身体の性と心の性の不一致)の頭文字をとった性的少数者(セクシャルマイノリティ)の総称である。
最近ではテレビでもカミングアウトする人が増え、LGBTを受け入れる人も増えてきているが、それでも会社では打ち明けずに働いているという人はいまだに多い。

企業としては、LGBTに関わらず優秀な人材を採用し適材適所で活用することは、労働生産性を高めるためにとても重要なことである。
そのため社員のLGBT研修を実施し、多様性を認めて共生できるような職場作りをしていかなければならない。

まとめ

ここまで、ダイバーシティ研修が必要な時代背景と伝えるべき6つのポイントについてまとめてきた。

ダイバーシティを進めることで人材不足を解消するだけでなく、企業のビジネス拡大にも繋げることができる。

まずは社員全員にダイバーシティ研修を実施し、多様性を受け入れられる環境作りから始めてほしい。

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