社員の企画力を高めるための企画力研修のポイント

会社発展のためには、他社との差別化につながる新しいアイデアが必要だ。

しかし、会議で新しい企画（アイデア）を提案するスタッフがいない、またはアイデアが具現化せず企画倒れするケースが多いなどといった問題に直面している企業も多く、その改善のために社員の企画力を高めたいと考えている人も多いだろう。

このページでは、社員の企画力を高めるために必要とされる研修のポイントをまとめている。
人事担当者・研修担当者をはじめ、より高度な会社貢献が求められる部課長クラスの人もぜひ参考にしてもらいたい。

企画力を身につける＝自身の成長・会社の成長

ルーチン業務だけでは仕事の楽しさが感じられず、社員を長く定着させることは難しい。

反面、自分で課題を見つけて解決できるようになると、自身の成長とともに仕事の楽しさも感じられるようになり、結果、長く会社に貢献してくれることが期待できる。

「課題を見つけて解決する能力」とは、まさに「企画力」のことだ。

企画力を身につけることは社員の成長に繋がり、社員が長く会社に貢献してくれることで会社も成長していく。

企画力研修で得られる効果・メリット

企画力研修を実施することで得られる効果やメリットはたくさんある。

社員・スタッフ側

・仕事へのモチベーションが高まる。
・自身の能力ややる気をアピールすることができる。
・会社への貢献が評価されて昇進・昇格が期待できる。

会社側

・新たな気づきを得ることができる。
・新サービスを立ち上げることでビジネスを拡大できる。
・新たな顧客からの受注が増える。

企画力を高めるためのポイント

企画力を高めるために必要なのは、課題発見と課題解決の能力を磨くことだ。

そのためには、
　・観察力
　・情報収集能力
　・コミュニケーション力
　・成功事例を学習して吸収する力

以上の4つの力を身につける必要がある

課題発見・課題解決能力を磨くために

1. 自分の身近なところから課題を見つけるように習慣付ける

これを日常的に意識することで、課題発見のための観察力を養うことができる。

2. インターネットや新聞・雑誌などから情報収集することを習慣付ける

これにより、社会環境や市場動向、競合状況、提案先状況などについての理解が深まり、より焦点の合った企画を提案することができるようになる。

3. 周囲とのコミュニケーションを深める

その結果、自分ひとりでは気付けなかった課題や解決方法について知ることができ、企画の精度を上げることができる。

4. 他社の成功事例を学ぶ

知識の引き出しが増えることで、より成果の上がる課題解決方法を提案することができるようになる。

企画実現までのプロセス

企画を実現するためには、以下のような手順で進めていくことが必要だ。

　(1) 思いつきの段階（アイデアレベル）
　(2) 方向性の提案段階（提案書の作成）
　(3) 具体化段階（企画書の作成）
　(4) 実行段階（計画の提案）

提案書は方向性を示すもの、企画書は提案を実現するための具体的な方法について示すものだ。

思いついたアイデアや課題解決方法を実行していくためにも、まずは企画書・提案書の作成が必要となる。

効果的な企画書・提案書の作成方法

企画書や提案書は、以下のようなポイントを押さえて効果的なものに仕上げたい。

全体の流れを作る

全体ストーリーを考え、起承転結を明確にすることが重要だ。

　起：現状分析をまとめる
　承：基本方針を決める
　転・結：具体的な解決策やメリット、費用対効果を考える

課題解決のスピードと説得力を意識して作る

良い企画でも採用されなければ意味がない。
提案先の現状を理解し、採用したくなるような企画書・提案書を作る必要がある。

　(1) 提案先の課題を明確化する
　(2) 提案先が共感できるような魅力的なタイトル・テーマを意識する
　(3) 提案先にとっての効果・メリットをまとめる

要点をまとめる

企画書・提案書は何枚も書けばいいものではなく、要点をまとめて1枚で完結させると良い。

さらにそれを口頭で説明する際は、説明に10分、質疑応答に5分、最後にまとめとして20秒前後で行うのがベストだ。

全体の流れを作り、要点をまとめ、わかりやすく論理的に提案ができるように準備しておきたい。

企画書・提案書のマニュアル化

社内で成功事例ができたら、その企画書・提案書をベースにマニュアル化しておくと良い。

新入社員から中途採用スタッフまで、初めて企画業務を担当する人でも困ることなく企画書・提案書を作成できるようにしておくことが、担当者の成長のためにも、そして会社の成長のためにもとても重要だ。

シーン別の企画アイデア

社内向けの企画

人材の活用、社員のスキルアップ、経費削減、意思決定のスピードアップなどを目的とした企画が考えられる。

例えば、働き方改革に伴う企画、定年延長によるシニア向け企画、ダイバーシティ対応企画、マミートラック対応企画、障害者雇用促進法に関連する働き方についての企画などがある。

また従業員個人を対象としたものだけでなく、会社全体に影響を及ぼすような企画や、経営企画部門、管理部門、営業部門、マーケッティング部門、生産・仕入れ部門など各部門で抱えている課題を解決するための企画もある。

取引先企業向けの企画

新規顧客開拓、集客、コラボレーション、販促活動の見直し、コストダウンなどを目的とした企画が考えられる。

例えば、店舗やショップの売り場改革のための企画、SNSを活用としたコンテンツマーケティングの企画、Web通販の販売促進に関する企画、地域活性化についての企画などがある。

まとめ

企画力を身につけることは、自身の成長と会社の成長を実現することに繋がる。

社員・スタッフが仕事のやりがいや働く楽しさを実感し、モチベーション高く仕事をしていくために、そして企業がこれからも発展していくために、企画力研修を通して一人でも多くの人に企画力を身につけてもらいたい。